水中ポンプの適切な処分方法7選！処分費用や手順をわかりやすく解説

水中ポンプの処分に迷っている方へ、費用を抑えつつ手放す方法をご紹介します。

水中ポンプの処分には、主に7つの選択肢があります。

しかし、ご家庭で使われたものか、事業で使われたものかによって、法律上の扱いが異なる点に注意が必要です。

「これは粗大ごみで出せるの？」「中のオイルはどう処理すれば？」といった疑問から、処分に踏み切れない方も少なくありません。

この記事では、法律に基づくポンプの分類から、それぞれの状況に合わせた処分方法まで、わかりやすく解説します。

この記事は、適切な処分方法を見つける一助となるでしょう。

水中ポンプの処分方法7選 比較一覧

まずは、これから解説する7つの処分方法について、費用、手間、スピーディーさの観点から比較した一覧表をご覧ください。

【重要】処分前に確認！家庭用か事業用かで法律の扱いが違います

水中ポンプを処分する上で重要なのは、それが「一般廃棄物か産業廃棄物か」を確認することです。

この分類を誤ると、不法投棄とみなされ罰則の対象となる可能性もあるため、処分前には必ず確認しましょう。

一般家庭から出た水中ポンプの場合：自治体の粗大ごみへ

ご家庭の庭や池の清掃などで使っていたポンプは「一般廃棄物」に分類されます。

そのため、お住まいの自治体が定めるルールに従い、「粗大ごみ」や「不燃ごみ」として処分可能です。

この方法の大きなメリットは、処分費用を比較的安く抑えられる点です。

農家や事業所で出た水中ポンプの場合：産業廃棄物としての扱い

農業や建設現場といった事業活動で使われたポンプは、大きさや見た目に関係なく「産業廃棄物」として扱われます。

これは「廃棄物処理法」という法律で定められており、排出した事業者が責任を持って適正に処理する義務を負います。

したがって、自治体のごみ収集には出せません。

必ず許可を持つ専門の処理業者へ処分を依頼してください。

【状況別】水中ポンプの処分方法7選を詳しく解説

処分方法1：農機具買取サービス

事業用の水中ポンプを、手間なく処分し現金化したい場合に選択肢となる方法です。

廃棄費用を支払う代わりに、売却によって利益を得られる可能性があります。

この方法のメリットは、処分費用がかからないどころか、ポンプを売却してお金に換えられるチャンスがある点です。

専門業者に出張査定を依頼すれば、重いポンプを自分で運ぶ手間もかかりません。

また、産業廃棄物として処分する際に必要なマニフェesto（産業廃棄物管理票）の作成といった事務手続きも不要です。

ただし、ポンプの状態によっては買取価格がつかない場合もあります。

多くのサービスは、ウェブサイトや電話で申し込むと査定員が現地まで来てくれます。

買取が成立すればその場で現金を受け取れることも多く、スピーディーに処分できる点も魅力です。

農機具全般を扱う専門業者を選ぶことがポイント。

専門知識が豊富な業者なら、壊れたポンプでも部品の価値を評価し、買い取ってくれることがあります。

【査定士の視点】油や泥がついていても査定に影響はありません

農機具専門の買取業者は、現場で使う道具が汚れているのは当然のことと理解しています。

ご自身で無理に清掃する必要はありません。

油や泥がついたままの状態で査定に出せるので、手間を大きく省けます。

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処分方法2：自治体の粗大ごみ

家庭用のポンプを、費用を抑えて処分したい場合に検討できる方法です。

一般家庭での使用に限られますが、数百円程度から処分できるため、費用を安く抑えられるのが嬉しいポイントです。

ただし、事業で使用したポンプは処分できません。

また、ポンプ内のオイル抜きといった下準備は自分で行う必要があります。

申し込みから回収までに数日かかったり、指定された場所までポンプを運んだりする手間も考慮しておきましょう。

手順としては、まず自治体の受付センターへ申し込みます。

次に、コンビニなどで手数料券を購入してポンプに貼り付け、指定された日に収集場所へ出します。

費用は自治体によりますが、400円から1,200円程度が目安です。

ポンプ内にオイルが残っていると、環境汚染の懸念から回収を断られる可能性があります。

後ほど紹介する方法で、忘れずにオイルを抜いておきましょう。

処分方法3：産業廃棄物処理業者

事業用ポンプを、費用がかかっても法律に従って確実に廃棄したい場合に検討される方法です。

法令遵守を重視する場合、この方法が基本となります。

この方法は、法律に則った確実な処分が可能です。

しかし、運搬費と処理費を合わせて数万円になるなど、費用は高額になりがちです。

また、マニフェスト（産業廃棄物管理票）の発行や管理といった事務手続きも必要になります。

さらに、許可のない業者に依頼してしまうと、依頼した側も罰則の対象となるリスクがあるため、業者選びは慎重に行いましょう。

処分方法4：金属スクラップ専門業者

壊れてしまった大型ポンプなど、金属部分が多い製品の処分に向いています。

ポンプを金属資源として売却する方法で、買取価格は鉄などの金属相場によって変動します。

たとえ動かないポンプでも、金属としての価値で買い取ってもらえる可能性があります。

ただし、オイル抜きなど、しっかりとした下準備を求められるケースが多いです。

金属相場によっては買取価格が低かったり、逆に処理費用を請求されたりすることもあります。

多くの場合、自分で直接業者まで持ち込む手間がかかる点も覚えておきましょう。

処分方法5：不用品回収サービス

ポンプ以外にも処分したいものがたくさんあり、急いで片付けたい方には便利なサービスです。

電話一本で回収に来てくれる手軽さが特徴ですが、費用面では注意が必要です。

申し込みから回収までがスピーディーで、他の不用品もまとめて引き取ってもらえる手軽さが魅力です。

その一方で、費用は他の処分方法に比べて高額になりがちです。

中には「無料回収」をうたいながら、トラックに積んだ後で高額な料金を請求する悪質な業者も存在します。

依頼する際は、自治体の「一般廃棄物収集運搬業許可」を持つ正規の業者であるかを確認しましょう。

処分方法6：フリマアプリ・ネットオークション

梱包や発送の手間をいとわず、少しでも高く売りたい方に向いている方法です。

状態の良い家庭用の小型ポンプであれば、選択肢の一つになるでしょう。

自分で販売価格を決められるため、予想より高く売れる可能性があるのがメリットです。

しかし、商品の撮影から出品、購入希望者とのやり取り、梱包、発送まで、すべて自分で行う手間がかかります。

また、売却後に「動かない」といったクレームが発生し、その対応に追われるリスクも考慮しておく必要があります。

処分方法7：ホームセンターの下取りサービス

新しいポンプを購入する予定があり、その店舗に下取りサービスがあれば利用を検討できます。

新品購入が前提のサービスですが、利用にはいくつかの条件があることが多いようです。

新しい製品を買うタイミングで、古いポンプも一緒に処分できるのが便利な点です。

しかし、このサービスは新品の購入が前提となります。

また、引き取り対象は購入品と同じ種類・同じ大きさの製品に限るなど、細かい条件が定められている場合がほとんどです。

処分・売却前の準備と注意点

どの方法を選ぶにしても、安全の確保とルール遵守のために、以下の準備は必ず行いましょう。

ポンプ内の「油（オイル）」の抜き取りと処理方法

オイルがポンプ内に残ったままだと、引き取りを断られたり、買取価格が大きく下がったりする原因になります。

オイルを抜く際は、お持ちの機種の取扱説明書を確認し、ドレンボルトを緩めてオイルパンなどで受け止めてください。

抜いた廃油の処理方法は、家庭から出たか事業から出たかで異なります。

家庭から出た廃油は、お住まいの自治体のルールに従って処分してください。

一方、事業で使ったポンプから出た廃油は、それ自体が産業廃棄物（廃油）に該当します。

そのため、専門の処理業者に依頼し、適切に処分してもらいましょう。

水中ポンプを安全に取り外す手順

感電事故などを防ぐため、ポンプの取り外しは慎重に進める必要があります。

これは、プロの査定士も現場で実施している安全手順です。

電源を必ず切る： 作業前にブレーカーを落とすか、電源プラグをコンセントから抜いてください。

本体が冷めるのを待つ： ポンプを動かした直後は本体が熱くなっていることがあります。

やけど防止のため、十分に冷めるまで待ちましょう。

ポンプを引き上げる： 最後にポンプを引き上げ、中の水を抜くと軽くなり、運びやすくなります。

【最終確認】水中ポンプの処分方法

最後に、状況に合わせた処分方法を見つけるための判断基準をまとめました。

まず、そのポンプが事業目的で使われていたか、家庭で使われていたかを明確にしましょう。

もし事業でお使いだったなら、次に手間と費用のどちらを優先するかを考えます。

「手間をかけずに、できればお得に処分したい」なら、農機具買取サービスの利用を検討してみるのがおすすめです。

費用がかかっても法律に沿って「廃棄」することが優先されるなら、産業廃棄物処理業者に依頼するのが確実です。

もしご家庭でお使いだったなら、ポンプがまだ使えるかどうかで判断します。

正常に動くポンプなら、フリマアプリなどで高く売れる可能性があります。

手間をかけたくない場合は、自治体の粗大ごみを利用するのが手軽で良いでしょう。

壊れているポンプは、自治体の粗大ごみとして処分するのが、確実で費用も抑えられます。

まとめ：水中ポンプは「捨てる」の前に「査定」も考えてみましょう

この記事では、水中ポンプの処分方法を7つのパターンに分けて解説しました。

大切なポイントは、事業で使われた水中ポンプは「産業廃棄物」として扱われるという点です。

これを適切に廃棄するには、費用や手間がかかることも少なくありません。

もし処分方法に迷ったら、費用を払って廃棄する前に「買取査定」も検討するのも良いでしょう。

ごみとして処分するはずだったポンプに、思わぬ価値が見つかるかもしれません。

買取サービスの中には、専門の査定士がポンプの状態を評価し、適正な買取価格を提示するところもあります。

「農機具高く売れるドットコム」のような農機具専門の買取サービスであれば、オイル抜きや清掃なしでも査定可能な場合があるため、一度相談を検討してみるのも良いでしょう。

処分を決める前に、ポンプの価値を一度確認してみてはいかがでしょうか。